【無駄なくしっかり保証】火災保険を賢く選ぶ6つの条件を徹底解説！

皆さんもせっかくこだわって完成したマイホームが、火事や地震、洪水や台風の被害で壊れてしまったらショックですよね？

 

しかし天災はいつどこで起きるかわかりませんし、最近は気候変動もあるため40年、50年と暮らしていく中で、家の被害をゼロにするのは難しいかもしれません。しかしその備えとして、建物構造や耐久性と同じように適切な火災保険加入が重要になっています。

 

ただ生命保険と同じように、火災保険もむやみに入れば良い訳ではありません。保険会社もたくさんあり、保険金額や条件などの設定もいくつかあるため、自分たちに合った保険内容にすることが大切です。

 

そこで今回のブログでは、火災保険を選ぶときの6つの条件をわかりやすくお伝えし、いざというときに補償されなかったり保険金が少なくてガッカリしたりしないように、最適な条件にする予備知識をつけてもらいたいと思います。

 

ちなみに今回ご紹介する以外でも「これも考えたほうが良い」「これは必要なかった」みたいな生の声をいただけるとありがたいので、良かったらYouTubeの方にコメントください。

 

大工時代を含めて15年以上、たくさんのお客様の家づくりに携わった経験をふまえて、これから家を建てる人が失敗しないための情報をできるだけわかりやすくお伝えしますので、ぜひ最後までご覧ください。

・火災保険の賢い選び方

 

今回解説する火災保険の賢い選び方、6つの条件はこちらです。

 

1.保険金額

2.新価実損

3.構造等級

4.家財保険

5.地震保険

6.保険期間

 

火災保険はあまり見聞きしないため、わかりにくいかもしれませんが、何を選ぶかで補償内容や保険金額が変わってしまいます。今回のブログで大まかにイメージしていただき、実際に選ぶときは保険会社や銀行の人とよく相談しながら判断してください。

 

それでは1つずつ解説します。

1.保険金額

 

火災保険を選ぶ条件1つ目は、保険金額です。

 

保険金額は火事など、災害にあったときに下りる保険金の最大金額のことです。通常は保険会社が決める建物の評価で上限額が決まり、その範囲内でお客様が保険金額を決めます。

保険金額を下げれば、比例して払う保険料を少なくできますが、あまり下げ過ぎると万が一の災害のときに建て直す資金が足りなくなってしまいます。

 

また住宅ローンを使うと、最低でも銀行から借りる融資額と同じぐらいの保険金額に設定する必要があり、自動的に下限額が決まることもあります。そのため一般的な保険金額の設定は、銀行の融資額以上で、なおかつ火事で全焼しても建て直せるぐらいの金額にした方が安心です。

 

ただ例えば長く暮らして子供が自立し、次に建て替えるときは夫婦だけで暮らす小さな平屋で十分ということもあるかもしれません。そのときは、保険更新のタイミングで保険金額を見直せるので、ケースバイケースで検討するようにしましょう。

2.新価実損

 

火災保険を選ぶ条件2つ目は、新価実損です。

 

新価実損とは、保険金を支払うときの家の価値基準です。もし家が全焼して建て直しになったとき、新築と同じレベルの家を建てるのに必要なお金を補償してもらえます。

一方で時価という支払い基準もあります。これは火事で家が全焼して建て直しになったとき、新築ではなく火事になった時点の家の価値分しか保険金が支払われません。保険金以外に手出しのお金が必要になる可能性が高く、注意が必要な基準です。

 

例えば新築で2,000万円の家を建て、10年後に火事で全焼したとします。時価の火災保険では、そのときの家の価値が1,000万円なら、保険金は1,000万円しか払われません。

 

そのため現在は時価の保険はほとんど無く、新価実損が主流です。ただしまれに昔のなごりで、時価の火災保険を組んでいる方もいらっしゃるので注意しましょう。

3.構造等級

 

火災保険を選ぶ条件3つ目は、構造等級です。

 

構造等級は、かんたんに言うと建物の燃えにくさのことで、火災に強い順にM構造、T構造、H構造の3つがあります。M構造はマンション構造の略で、コンクリート造や鉄骨造のような耐火建築物などを指し、主にマンションやアパートのような共同住宅が該当します。

 

次のT構造は耐火構造の略で、一戸建てのコンクリート造や鉄骨造、耐火や準耐火、省令準耐火など一定の基準を満たした木造などが該当します。

 

最後のH構造は非耐火構造の略で、M構造やT構造に該当しない建物です。この構造等級が良いほど火事で燃えにくいため、火災保険料もリスク割合に応じて安くなります。もっとも燃えにくいM構造が1番安く、T構造、H構造の順に高くなります。

この構造等級は建物の造りで分けられるため、火災保険に加入するときは住宅会社の人にしっかり確めるようにしましょう。

4.家財保険

 

火災保険を選ぶ条件4つ目は、家財保険です。

 

家財保険は火災保険と一緒に加入できる、家の中の家具や家電を補償する保険です。これは意見が分かれるところですが、個人的には少額でも良いので火災保険と合わせて加入をおすすめしています。

理由は火災だけでなく、台風や水災で家財がだめになったときなど幅広く補償されるからです。家財を実際に買い直すには、かなり費用がかかるため万が一のときにとても役立ちます。

 

家財保険の保険金額は、保険会社から家族構成による目安が出ています。例えば大人2人と子供2人の4人家族なら1,000万円前後が多くなっています。ただしこの金額は、自分でどれぐらいが相応か自由に設定できます。

 

家の中をぐるっと見回せば、家具や家電、日用品、服、パソコン、時計など、家族全員分を考えると意外と物がたくさんあることに気付くと思います。保険金額は保険会社の目安金額と比べながら、慎重に判断するようにしましょう。

5.地震保険

 

火災保険を選ぶ条件5つ目は、地震保険です。

 

こちらも火災保険と一緒に加入できる保険の1つで、地震の建物被害を補償します。倒壊や半壊はもちろん、壁が割れたり瓦が落ちたりなどの一部損害も補償されます。

さらに地震が原因の火災や津波、土砂崩れなどによる、建物や家財の被害も地震保険でカバーされます。逆に言えば地震が原因の火災被害は、通常の火災保険だけでは補償されないため注意してください。

 

地震保険はどこの保険会社でも、火災保険金額の30～50%の範囲でしか加入できず、保険料も保険会社で変わることはありません。そのため加入される際は、万が一を考えて上限50%の設定をおすすめしています。

 

また地震保険は保険料の所得控除があります。年間で支払った保険料のうち最大5万円が、年末調整などで申告すすると控除されます。

 

ちなみに地震保険も先ほどの構造等級のような考え方があり、免震住宅や耐震性の高い住宅では10～30%の範囲で保険料が割引されます。地震で倒壊しない強い家を造るのは大前提ですが、保険でも有利なことを覚えておいてください。

 

具体的な地震に強い家の作り方や台風被害などの対策については、別の動画で詳しく解説しています。興味のある方は下のリンクからぜひご覧ください。

6.保険期間

 

火災保険を選ぶ条件6つ目は、保険期間です。

 

現在の火災保険の保険期間は最長10年で、1年から10年のあいだで自由に保険期間を選べます。またこの保険期間が長いほど保険料が割引されるため、できるだけ長い期間で契約するのがおすすめです。

 

ただし2022年度に最長5年へ変更される見通しです。最近は自然災害が増え保険会社の負担が急激に増えており、長期割引を減らすための施策だと思われます。また2021年1月には保険料の値上げがあり、今後も保険料の改定や割引の縮小が考えられます。

この数年で家づくりを考えている方は保険期間や保険料の変更も、家づくりのタイミングを判断する1つの材料にしてみてください。

・まとめ

 

最後まとめに入りますが、今回ご紹介した火災保険の賢い選び方、6つの条件はこちらです。

 

1.保険金額

2.新価実損

3.構造等級

4.家財保険

5.地震保険

6.保険期間

 

それぞれの概要はここまでお伝えした通りですが、今の火災保険は火事だけでなく、台風や竜巻、大雪や洪水などの自然被害も補償する住宅総合保険です。被災したときは幅広い被害に対応してもらえるため、安心できる保険になっています。

 

ただし保険会社によって、保険料や補償内容、被災したときの承認基準などが変わります。そのため実際に火災保険を選ぶ際は、今回お伝えした内容を基礎知識として、無駄が無いように検討してください。

 

今回のブログが全てではありませんが、これからマイホームを考える人にとって少しでも参考になれば幸いです。

 

ご覧いただきありがとうございました。

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