2026.03.18
売電と自家消費、どっちが得?2026年の太陽光“本当の正解”を解説

Q:2026年の太陽光発電は「売電」と「自家消費」どちらが得ですか?
A:現在は自家消費の方が有利になるケースが増えています。
理由は、売電価格が下がり、電気料金が上がっているためです。住宅用太陽光の売電価格は1kWhあたり約16円前後。一方で家庭が電力会社から買う電気は1kWhあたり約30円前後と、約2倍の差があります。
そのため、太陽光で作った電気は「売る」よりも「自宅で使う」方が家計のメリットが大きいと言われています。
こんにちは!HAPINICE(ハピナイス)です。
太陽光発電を検討しているご家族から、よくいただく質問があります。
「太陽光って、売電した方がいいんですか?」
「それとも自分の家で使った方が得なんですか?」
少し前までは「売電収入」が太陽光発電の大きな魅力でした。
しかし現在は、電気料金の上昇や売電価格の低下によって、太陽光発電の考え方が大きく変わっています。
簡単に言うと
「電気を売る設備」から
「電気代を減らす設備」へ変わってきているのです。
この記事では、
・売電と自家消費の違い
・2026年の太陽光発電の最新事情
・これからの太陽光発電の考え方
を、できるだけわかりやすく解説します。
太陽光発電を検討している方や、光熱費をできるだけ抑えたい子育て世帯の方は、ぜひ参考にしてみてください。
太陽光発電の「売電」と「自家消費」の基本

太陽光発電には、大きく分けて2つの使い方があります。
売電
太陽光発電でつくった電気を、電力会社に売る方法です。
家庭で使いきれなかった電気を売ることで、売電収入を得ることができます。
自家消費
太陽光発電でつくった電気を、自宅で使う方法です。
昼間の電気を太陽光でまかなうことで、電力会社から買う電気を減らすことができます。
現在の住宅用太陽光発電は
「自家消費+余剰売電」
という組み合わせが一般的です。
ただし、売電をメインにするのか、自家消費を重視するのかによって、太陽光発電のメリットは大きく変わってきます。
太陽光の売電価格は年々下がっている
まず知っておきたいのが、売電価格の変化です。
住宅用太陽光発電の売電価格は、固定価格買取制度(FIT)によって年々見直されています。
売電価格の推移を見ると、次のようになっています。
2012年 42円
2016年 31円
2020年 21円
2023年 16円
※参考:経済産業省 資源エネルギー庁 https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/kaitori/kakaku.html
2012年と比べると、売電価格は約60%も下がっています。
つまり、以前のように
「売電収入で大きく利益を出す」
という太陽光発電の考え方は、現在では難しくなってきています。
一方で電気料金は上昇している
売電価格が下がる一方で、電気料金は上昇しています。
総務省の家計調査などを見ると、家庭の電気料金はここ数年で大きく上がっています。
現在の電気料金は、おおよそ
1kWhあたり約30円前後
電力会社やプランによっては、35円を超える場合もあります。
つまり現在は
売電価格 約16円
電気料金 約30円
という状況です。
この差を見るとわかるように、
電気は「売る」より「使う」方が価値が高いという時代になっています。
これが、最近「自家消費型太陽光発電」が注目されている理由です。
自家消費型太陽光発電のメリット①電気料金を大きく減らせる

太陽光発電を自宅で使う最大のメリットは、電気代を減らせることです。
例えば、5kWの太陽光発電を設置した住宅の場合、年間の発電量はおよそ5,000kWhほどと言われています。
このうち30%を自家消費できた場合
約1,500kWh分の電気を買わなくて済みます。
電気料金を30円で計算すると
年間 約45,000円の電気代削減になります。
さらに自家消費率が50%まで上がると、
年間75,000円以上の節約になる可能性もあります。
毎月の光熱費を少しでも抑えたい子育て世帯にとって、大きなメリットと言えるでしょう。
自家消費型太陽光発電のメリット②電気料金の値上げに強い
電気料金は、燃料価格や世界情勢の影響を受けます。
ここ数年でも、
・燃料価格の高騰
・円安
・国際情勢
などの影響で、電気料金は大きく上がりました。
太陽光発電で自家消費する割合が多い家庭は、電力会社から買う電気が少なくなります。
そのため、電気料金が上がったときの影響を受けにくい住宅になります。
自家消費型太陽光発電のメリット③災害時の電力確保にも役立つ
太陽光発電は、停電時の電力確保にも役立ちます。
停電していても、昼間であれば太陽光発電の電気を使うことができます。
例えば
・冷蔵庫
・スマートフォン
・照明
など、生活に必要な電気をある程度確保することができます。
さらに蓄電池を組み合わせると、夜間の電気も使えるようになるため、防災面でも安心感が高まります。
売電中心の太陽光発電の注意点❶売電収入はそれほど大きくない

売電価格が下がっている現在、売電収入はそれほど大きくありません。
例えば、5kWの太陽光発電で年間2,000kWh売電した場合
売電価格16円で計算すると
年間 約32,000円ほどになります。
以前のように、売電収入だけで太陽光の費用を回収するという考え方は、現在ではあまり現実的ではありません。
売電中心の太陽光発電の注意点❷FIT終了後は売電価格が下がる
住宅用太陽光発電には、10年間の固定価格買取制度(FIT)があります。
しかし、10年後は固定価格ではなく、市場価格で売電する仕組みになります。
現在の相場では
8〜10円程度
と言われています。
そのため、長期的に考えると「売電メイン」の太陽光発電はメリットが小さくなる可能性があります。
これからの太陽光は「自家消費中心」が基本
2026年の太陽光発電は、
自家消費を中心に考える設計が重要です。
自家消費率を高める方法としては
・蓄電池
・エコキュート
・昼間に家電を使う生活スタイル
などがあります。
そして実はここで大切なのが、
住宅設計と太陽光発電をセットで考えることです。
太陽光発電を前提とした家づくりを行うことで、電気の使い方が最適化され、光熱費削減効果をより高めることができます。
太陽光を最大限活かす「電気代0円住宅」という考え方

ここまで見てきたように、2026年の太陽光発電は
「売電より自家消費」が基本の考え方になっています。
ただ最近の住宅では、さらに一歩進んだ考え方も広がっています。
それが電気代0円住宅です。
電気代0円住宅とは、
・太陽光発電
・蓄電池
・HEMS(エネルギー管理システム)
などを組み合わせて、家庭の電気をできるだけ自給自足する住宅のことです。
HEMSは、家の電気の使い方を自動でコントロールする仕組みです。
例えば
・昼間は太陽光の電気を優先して使う
・余った電気は蓄電池にためる
・電気料金が高い時間帯は蓄電池の電気を使う
といった制御を自動で行います。
さらに、余った電気はFIP制度を活用することで、市場価格に応じて売電することもできます。
つまり
自家消費で電気代を抑えながら、
余剰電力は効率よく売電する
という使い方が可能になります。
このような仕組みを住宅設計の段階から取り入れることで、
家庭の電気代は0円に近い水準まで抑えられる可能性があります。
最近の注文住宅では、太陽光発電を単体で考えるのではなく、
「家全体のエネルギー設計」として考えることが重要になってきています。
まとめ
太陽光発電は、かつてのように「売電で稼ぐ設備」というより、家の電気代をコントロールするための設備へと変わってきています。
電気料金が上がり続ける今の時代では、つくった電気をできるだけ自宅で使い、電力会社から買う電気を減らすことが、家計にとって大きなメリットになります。
そのため、これからの家づくりでは
「太陽光を載せるかどうか」だけでなく
「つくった電気をどう使うか」まで考えること
がとても重要です。

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太陽光発電に関するよくある質問(FAQ)
Q. 太陽光発電は売電だけでも元は取れますか?
A. 現在は売電価格が以前より下がっているため、売電収入だけで初期費用を回収するのは難しくなっています。最近は売電収入を目的にするよりも、太陽光でつくった電気を自宅で使い、電気代を減らす「自家消費」を重視する考え方が主流になっています。
Q. 太陽光発電の自家消費率はどれくらいが理想ですか?
A. 一般的には40〜60%程度の自家消費ができると、光熱費削減の効果が高くなると言われています。蓄電池やエコキュートなどを組み合わせることで自家消費率を高めることができ、太陽光発電のメリットをより活かしやすくなります。
Q. 太陽光発電だけで電気代を0円にすることはできますか?
A. 太陽光発電だけでは夜間の電気をまかなうことが難しいため、完全に電気代0円にするのは簡単ではありません。ただし、太陽光発電に蓄電池やHEMS(エネルギー管理システム)を組み合わせることで、家庭の電気を効率よく使えるようになり、電気代を0円に近づけることは可能です。
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