〈災害大国・日本〉“災害に強い家”15の条件を徹底解説

「災害に強い家にしたい」これからマイホームを建てる方、皆さんが願うことでしょう。

しかし、地震や台風で毎年多くの住宅が被災しています。

そこで、今回は日本で家を建てる際に対策すべき災害と、災害に強い家の条件を紹介します。

これから家を新築する方はもちろん、今のお住まいをリノベーションしたい方も、ぜひ参考にしてください。

1968年創業のハピナイスがあなたのマイホーム計画をお手伝いします。

台風・地震だけじゃない！対策が必要な災害

日本は、世界でも有数の”災害大国”です。

定期的に各地で起こる大地震とそれに伴って発生する大津波、そして超大型台風やゲリラ豪雨など、毎年これらによる被害は少なくありません。

今後予想されている地震とは別に、毎年のように台風被害を受ける地域もあります。

「災害を受けやすい国土」

（洪水・土砂災害が発生しやすい国土）
全国土の約7割を山地・丘陵地が占めており、世界の主要河川と比べ、標高に対し河口からの距離が短く、急勾配であり、降った雨は山から海へと一気に流下する。このような国土条件において、梅雨や台風により大雨が降ることで、洪水や土砂災害がたびたび発生している。

（地震・火山活動が多い国土）

我が国は、地震、火山活動が活発な環太平洋変動帯に位置している。国土面積は世界の0.25％という大きさながら、地震の発生回数は、世界の18.5％と極めて高い割合を占めている。また、世界には約1,500の活火山があると言われているが、我が国にはその約1割が集まり、日本は世界有数の火山国となっている。

（引用：国土交通省｜我が国を取り巻く環境変化｜自然災害の頻発・激甚化）

ただし、日本で考えられる自然災害は、地震や台風だけではありません。

地域によってはそのほかの自然災害も想定しておく必要があります。

では、それぞれの自然災害について詳しくお話しします。

地震

本州を中心に被災する可能性が最も高いのが、「地震」です。

今後数十年の間に、南海トラフ地震や首都直下地震が発生する可能性は高く、政府のシミュレーションによれば、全壊家屋は約240万棟にまで上ると予想されています。（参考：内閣府｜災害大国を生き抜き、 未来へと繋ぐ社会を目指して）

過去に発生した南海トラフ地震の震度データから気象庁がシミュレーションしたデータを見ると、関東から西の広域に渡り、震度5弱以上の揺れが予想されています。

そのため、広い範囲で建築基準法の定めた耐震強度以上の強さが住宅に求められます。

水害・土砂災害

国土の2/3を森林が占め、豊富な水資源に恵まれている日本ですが、日本の河川は距離が短く急勾配であることから、少しの雨量で水の流れが早くなり、川下の地域に水害をもたらす可能性があります。（参考：一般財団法人 国土技術研究センター｜国土を知る / 意外と知らない日本の国土）

近年増えている集中豪雨や台風によって、土砂災害が増加している点も増えている無視できません。

国や自治体は、土砂災害の発生を未然に防ぐための土木工事を全国で進めていますが、これから住まいを建てる際は、少しでも被災リスクが低い地域を選ぶことが必要不可欠と言えるでしょう。

風害

1951〜2021年までの間、一年間で平均26.1個の台風が日本へ上陸もしくは接近しており、強風による建物倒壊（破損）などの被害を受けてきました。

暴風域（平均風速25m /秒以上）に入ると、看板や屋根材が飛散する可能性があります。

1966年に発生した台風18号は、最大瞬間風速85.3m/秒（宮古島）と、日本観測史上、最も強い風を記録しています。

計算上は、最大風速40m /秒以上になると、木造住宅が倒壊するリスクがあるとされているため、日本の住宅には、耐震性だけではなく耐風性も欠かせません。（参考：気象庁｜台風による災害の例）

あまりイメージがないかもしれませんが、台風が多く発生するシーズンには、積乱雲が発達しやすく竜巻による被害を受ける可能性もあります。

発達した回転する巨大積乱雲は「スーパーセル」と呼ばれ、強雨やひょう、竜巻等の激しい気象現象をもたらすことがあります。

また、発達した積乱雲の付近では、竜巻だけでなく、「ダウンバースト」や「ガストフロント」と呼ばれる突風による被害もあります。

竜巻とともに、これらの突風にも注意することが必要です。

（引用：首相官邸｜竜巻では、どのような災害が起こるのか）

竜巻が発生すると、電柱が倒れたり自動車が吹き飛んだりと、大きな被害を受けてしまいます。

もちろん、住宅を含めた建物も窓ガラスが割れたり、飛散物が壁に突き刺さるなど短時間かつ甚大な被害は避けられません。

雪害

豪雪地帯では、雪害にも対策が必要です。

東北以北の豪雪地域だけではなく、日本海側の広域に渡り、大雪が降る可能性があります。

近年は、日本海寒帯気団収束帯（JPCZ）によって、近畿地方など西日本を中心に大雪が降るケースも増えています。

そのため、住宅、特に木造を建てる際は、積雪荷重も考慮した構造設計が必要です。

停電・断水・ガス停止・交通手段断絶などの二次的災害

地震や台風、水害、雪害でライフラインが止まるケースも往々にしてあります。

電気・水道・ガスが止まれば、自宅で日常生活を送ることが難しくなりますし、交通手段が絶たれれば買い物や通院もままならないでしょう。

しかし、近年は人員不足や、避難所のトラブル・感染症流行防止の観点から、「在宅避難」を推奨している自治体も少なくありません。（例：豊橋市｜在宅避難とその備え）

「在宅避難」とは、災害が発生した際、自宅で身の安全が確保される場合に、避難所に向かわずそのまま自宅で避難生活を送る方法です。

（中略）

在宅避難には下記のようなメリットもあります。

・感染症のリスクが小さい
・住み慣れた家で避難生活が送れる
・トラブルや犯罪被害にあうリスクが小さい
・ペットと一緒にいられる

（引用：読売新聞オンライン｜防災オンライン｜在宅避難したほうがいい場合って？　判断する際のポイント）

この在宅避難を可能とするためには、災害時にライフラインが止まっても、”健康的で尊厳が守られる”生活を送れるようにしておく必要があります。

（関連ページ：内閣府｜災害状況一覧、国土交通省 国土地理院｜過去の災害関連情報一覧、愛知県｜過去の災害情報）

災害に強い家“15”の条件｜土地・構造・住宅性能・間取り・設備・家具

マイホームを「災害に強い家」にするためには、土地・構造・住宅性能・間取り・設備・家具・暮らし方と、様々な視点で工夫を施さなくてはいけません。

主に以下の15点に着目して、家づくりを進めましょう。

できるだけ「軟弱地盤」を避ける

軟弱地盤とは、柔らかい粘土質の土壌や、細かい粒子の砂質土壌で形成された地盤で、地震などの振動が加わると、地盤沈下や液状化現象が発生する可能性があります。

海や湖、河川、沼地、田んぼなどを埋め立てた場所や、盛り土をして大掛かりな造成をした場所は、要注意です。

軟弱地盤は地耐力が低いため、小さな地震でも家が傾くリスクがあります。

東日本大震災や先日発生した能登半島地震でも、液状化現象によって多くの家屋が住めない状態になってしまいました。

液状化現象による被害は、人の命にかかわることはほとんどありません。

しかし、戸建住宅が沈下・傾斜するだけではなく、地下水や砂が亀裂から噴き上げたり、道路が大きく壊れて通行できなくなったり、ライフラインがダメージを受けたりなどの被害が出ます。

そのため、通常の生活に戻るまで、かなりの時間がかかる可能性があるのです。

（関連ページ：国土交通省 国土地理院｜重ねるハザードマップ、液状化危険度 – 豊橋市）

建築前に詳細な地盤調査を行う

「既に所有してる土地は液状化リスクが高いエリアだった」「住みたい場所が軟弱地盤だった」となっても、諦めてはいけません。

沈下する可能性がある地盤でも、建築前に詳細な地盤調査を行い、その結果に基づき「地盤改良工事」を行えばいいのです。

実際、東日本大震災で多くの家が液状化によって沈下した千葉県浦安市では、被災後に多数の地盤改良工事が行われました。

「地盤調査は義務化されているから必ず行うのでは？」と思う方も多いでしょう。

確かに、2000年の建築基準法改正によって、全ての建築物へ地盤調査が義務化されました。

ただし、その方法や精度に関する規定はなく、調査方法によって地盤の特性をどこまで分かるかは異なります。

「床上床下浸水」や「土砂災害」のリスクがある地域を避ける

土地探しの際には、地盤強度だけではなく、浸水リスクも確認しましょう。

崖地の土地は、土砂災害のリスクも必ずチェックしてください。

自治体のハザードマップでは、想定浸水深さが色分けされ、家屋倒壊等氾濫想定区域（洪水時に家屋が流出・倒壊等の恐れがある範囲）かどうかも確認できます。（例：豊橋市｜防災マップ（ハザードマップ））

建築基準法規定以上の耐震性を備える

全国の広い地域で、いつ大規模な地震が起きるか分からない状態であるのが現状です。

そのため、家族の命を守るためにも、住宅の耐震性を高めることは、最優先事項と言っても過言ではありません。

ところが、現行の建築基準法で定められているのは、あくまでも“最低限”の耐震性能だけです。

耐風性も考慮する

災害に強い＝耐震性が高いと思われがちですが、忘れてはいけないのが暴風・強風への対策です。

近年は、地球温暖化の影響で想定以上の大型台風が上陸するケースが増えているため、耐風性の高い構造計画にしましょう。

主要構造部が劣化しにくい仕様にする

いくら新築時に耐震性や耐風性が高くても、柱や土台などの主要構造部が腐朽したりシロアリ被害を受けたりすれば、その性能は低下します。

そのため、以下の対策がとられている住宅がおすすめです。

• 外壁の軸組における防腐・防蟻措置
• 土台の防腐・防蟻措置
• 浴室と脱衣室の防水措置
• 地盤の防蟻措置
• 基礎高さの確保
• 床下の防湿・換気措置
• 小屋裏の換気措置

これらの条件が揃っている住宅は、新築時に想定された強度を長期間維持できるだけではなく、家そのものも長持ちします。

シンプルな間取りや形状にする

地震力や風力を受けても被害を最小限に抑えられるのが、シンプルな形状の住宅です。

凹凸が少なく箱状の住宅は、揺れや風圧が加わっても変形しにくいとされています。

そして、間取りの構成も重要です。

バランスよく耐力壁が配置された住宅は、耐震シミュレーションをしやすい上に、歪みにくく、外力にも耐えられます。

平屋にするか、上下階の耐力壁が同じ配置になるプランにする

上階の荷重がかからず建物の重心が低い平屋は、耐震性や耐風性が高いとされています。

また、上下階の耐力壁が同じ位置にあるプランも、変形リスクが低く、地震や台風に強く対抗できます。

平屋はどの部屋からも屋外へ避難しやすい点がポイントです。

ただし、水害リスクの高いエリアでは、万が一、床上・床下浸水が起きた場合に、家のどこにも居場所がなくなってしまうので注意してください。

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高い気密性と断熱性を備える

気密性と断熱性は、「災害に強い家」と関連性が低いように感じるかもしれませんが、とても重要なポイントです。

なぜなら、地震・台風・洪水で被災すると、多くの場合、電気やガスが止まってしまう可能性が高いからです。

真夏や真冬に被災することを想定すると、空調機器が使えなくても外気温の影響を受けにくく、安定した室温を保てるかどうかが重要になります。

過去に、停電に伴って室内熱中症を引き起こした方は少なくありません。（参考：総務省消防庁｜大規模停電下における熱中症の予防対策について）

出し入れや在庫管理がしやすい備蓄スペースを作る

家を丈夫にすることも重要ですが、交通アクセスの遮断も想定して、ある程度の飲料水や食料品、日用品を備えておくことも重要になります。

飲料水と食料品は最低でも「3日分」、できれば「1週間分」備蓄しておくのが理想です。

そのほかにも、自宅で在宅避難するためには、以下のものを揃えておきましょう。

• 予備の水（飲料水は1人当たり1ℓ/日で、それ以外に調理用の水2ℓ/日が理想）
• 医薬品
• トイレットペーパー
• おむつや生理用品（一週間分）
• 調理費用な缶詰（予備の食料）
• 米（2kgあれば約27食分に相当）
• ポリ袋（調理にも使える耐熱仕様のもの）
• その他、基本の防災グッズ

これらを取り出しやすく在庫管理しやすい場所に一箇所にまとめて収納するのがポイントです。

長持ちする野菜や果物も近くに保管すれば、被災時の食料としても活躍します。

2方向以上の避難経路を作る

建築基準法で2方向避難が義務付けられているのは、不特定多数が集まる公共施設などに限り、住宅は規定の対象外です。（参考：建築基準法施行令第121条第3項）

しかし、災害時には想定していた避難経路が使えるとは限りません。

玄関ドアが歪んで開かなくなったり、家具が転倒したり窓ガラスが割れて、避難経路が通れなくなったりする可能性は十分考えられます。

そのため、玄関ドア以外に最低でも1箇所、可能であれば2箇所は前面道路に避難できるルートを確保しましょう。

色々な部屋から屋外へ逃げられる中庭もおすすめです。

ドアを最小限にして行き止まりのない回遊的な間取りにする

「地震の揺れを感じたらすぐに部屋のドアを開ける」と教わった方も多いでしょう。

開戸でも引き戸でも、地震や強風によって家が歪むと、スムーズに開閉できなくなる恐れがあるからです。

しかし、小さいお子さんですと機転が効かないかもしれませんし、大人でも命を守ることが最優先であり、ドアを開ける余裕がないかもしれません。

そのため、ドアをつける場所を最小限にする間取りがおすすめです。

行き止まりのない回遊性のある間取りにすれば、一方向から避難できなくても、反対方向から逃げられる可能性が生まれます。

物をたくさんしまうファミリークローゼットやシューズインクローゼット、パントリーは、通り抜けできるウォークスルータイプがおすすめです。

発電設備や蓄電設備を備える

防災に特化した住宅に欠かせないのが、発電設備と蓄電設備です。

過去の災害時におけるデータを見ると、発電施設や送電設備に大きな被害が出た場合を除いても、24〜100時間ほど停電が続いています。

私たちの生活に欠かせない電力が途絶えると、情報収集さえできません。

そのため、太陽光発電システムなどの発電設備や、家庭用蓄電池などの蓄電設備を整えましょう。

オール電化にすれば、ガスが復旧しなくても日常生活に近い暮らしを送れます。

最近は、電気自動車の電力を家庭で使えるように変換するV2Hを導入するケースも少なくありません。

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風害を最小限に抑えられるエクステリア計画にする

災害に強い家の条件は、建物そのものに関するものだけではありません。

エクステリア計画もとても重要です。

例えば、強風から窓ガラスを守る窓シャッターや、飛来物から車を守るガレージシャッターがおすすめです。

また、庭木が倒れて避難経路を塞いだり、家屋に被害が出たりしないような造園プランも欠かせません。

庭から道路へ避難する経路も、複数確保しておくと良いでしょう。

家具の転倒防止や移動防止対策を取る

阪神淡路大震災（1995年）では、家の全壊は免れたものの、およそ60%の住宅で家具が転倒し、怪我をしたり逃げ遅れたりした方が多数いました。（参考：総務省消防庁｜地震による家具の転倒を防ぐには）

家具の転倒や振動による移動を防ぐ手段として、転倒防止金具を取り付けるのが有効です。

ただし、どうしてもデザインを損ねてしまう点は否めません。

そこで、近年増えているのが、「造り付け家具（造作家具）」です。

設置する場所に合わせてジャストサイズにカスタマイズでき、壁や床に固定するため、転倒などのリスクがほぼありません。

まとめ｜安心安全な長寿命住宅には「災害への備え」が欠かせません

ご家族が安心して長い期間暮らせる住まいには、災害への備えが欠かせません。

地震だけでなく、地域ごとに対策を講じるべき災害は異なります。

住みたいエリアの特性を知り、それに合った対策をとりましょう。

その際には、住宅の構造だけではなく、建物形状や間取り、住宅性能、設備など、幅広い視点が必要です。

「災害に強い家」を建てたい方は、高性能住宅の設計施工実績が豊富な建築会社へ相談しましょう。

私たち“ハピナイス”は、愛知県豊橋市で1968年に創業して以来、デザイン性と品質、高性能、コストの全てにこだわった注文住宅を自社管理・自社施工で手掛けてきた実績があります。

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