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2024.02.05

「オール電化の電気代は高い」8つの原因と対策|光熱費目安やチェックリストを紹介

「オール電化の電気代は高い」“8つ”の原因|光熱費目安と対策、迷った際のチェックリスト


「これから家を建てるがオール電化にするか迷っている」「オール電化の家に住んでいるが電気代の高さに頭を悩ましている」そんな方も多いでしょう。

そこで、今回は「オール電化」にした場合の光熱費目安と、電気代を抑えるためのコツを解説します。

オール電化にするかガス併用にするか迷っている方のチェックリストも紹介しますので、これからマイホームの新築・リノベーションを検討する方は、ぜひ参考にしてください。

1968年創業のハピナイスがあなたのマイホーム計画をお手伝いします。

コラムのポイント
■ オール電化住宅の電気代が高くなる原因は、住宅の建築時期や性能、家電製品、給湯設備、ライフスタイルなど、様々な要素が関係しています。

■ オール電化住宅の電気代を少しでも抑えるためには、新築時・リノベーション時に工夫をする必要があります。

■ オール電化住宅を後悔しないためには、ご自身のライフスタイルがオール電化に適しているかを事前にチェックすることが重要です。

■ “ハピナイス”は、愛知県豊橋市を拠点に、1968年創業以来、高性能・高品質・ハイコスパ・スタイリッシュな注文住宅を数多く手がけてきた実績があります。


電気代が月10万越え!?オール電化の電気代目安

オール電化の電気代目安


オール電化住宅に住んでいるご家庭の消費電力量は、地域差がありますが「年間6,000〜8,000kW/h」、「月500〜670kW/h」程度です。

ガスを併用している“非”オール電化住宅の全国平均消費電力量は「年間4,258kW/h(月354kW/h)」なので、およそ1.4〜1.8倍程度の電気を使っていることになります。(参考:環境省|家庭でのエネルギー消費量について

全国家庭電気製品公正取引協議会の算出した新電力料金目安単価によると、1kWhあたりの平均的な電気代は31円なので、オール電化ですと月々の電気代が「15,500〜20,770円」、年間にすると「25万円」近くなる可能性もあります。

総務省の調べによると、全国の光熱費は「月19,314円」なので、オール電化にすると光熱費が高くなる傾向が見られます。(参考:総務省統計局|家計調査2022年

豪雪地帯である北海道や北陸地方では、暖房設備に月に3,000kW/h以上の電気を使うケースもあり、1ヶ月の電気代が10万円を超えてしまう住宅もゼロではありません。(参考:資源エネルギー庁|ひと月の電気代が10万円超え!?オール電化住宅の電気代を考える

ポイント
光熱費の統計データを見ると「オール電化住宅の電気代は高い」という結果になりますが、住宅の建築時期によって消費電力量は変わります。

オール電化が普及し始めた1990年代に建てられた住宅と、近年建てられた住宅では、電力の消費効率が異なるため、一概に電気代が高くなるとは限りません。


オール電化の光熱費が高くなる“8つ”の原因

「電気代が月10万越え」なぜ光熱費が高くなる?


平均的に見ると、オール電化住宅はガス併用住宅より電気代が高くなります。

ただし、オール電化住宅の光熱費が高い原因は、全ての家電製品や設備機器の動力を電気で賄っているからだけではありません。

その他の原因も見てみましょう。


「電気代が高騰している」

2023年6月から、大手電力会社が次々と電気料金引き上げを発表しました。

値上げ率は軒並み15%と、決して小さな変化ではありません。

その原因は、ずばり「化石燃料の価格高騰」です。

発電の70%程度が火力発電である日本において、石炭・天然ガス・石油の価格が高騰すれば、売電価格の値上がりは避けられません。

アフターコロナで世界の経済活動が一気に再開したことや、ロシアウクライナ情勢に伴うヨーロッパ諸国のロシア産天然ガスの輸入停止、石炭輸出国であるインドネシアの輸出禁止など、化石燃料価格高騰にはいくつもの要因が重なっています。

そのため、短期間での価格平常化は見込めないのが現状です。

「リモートワークなど昼間の在宅時間が長い」

コロナ禍以降、多くの企業がリモートワークを採用し、昼間の在宅時間が増えたことも、電気代が増える一因と言えるでしょう。

こちらはオール電化に限ることではありませんが、空調機器を稼働させる時間が長くなれば、その分光熱費は上がってしまいます。

比較的安い夜間電力の利用を前提にオール電化にした方の中には、リモートワークを導入したことで、電気代が想定以上に増えてしまった方も少なくありません。

「家電製品・給湯設備が古い」

家電製品や給湯設備は、新しければ新しいほど省エネ性能が高まっています。

つまり、消費電力が少ないということです。

特に、家庭内で多くの電力を消費する暖房機器・給湯設備の影響は無視できません。

家庭における部門別エネルギー消費割合
(引用:資源エネルギー庁|部門別エネルギー消費の動向


2020年時点で、家庭内で消費するエネルギー量のうち、およそ53%が暖房・給湯に係るものであるというデータもあるほどです。

1990年代に建てられたオール電化住宅には、消費電力が多いヒーター式の電気温水器やパネルヒーター、電気ボイラーを使っていましたが、2000年以降は、省エネ性の高いヒートポンプ給湯器(エコキュート)や、ヒートポンプ空調システムの採用が進んでいます。

そのため、築年数が経っているオール電化住宅ほど、日常生活の中で消費する電力量が多くなってしまうという訳です。

家電製品も、製造時期によって消費電力は大きく異なります。

新旧家電製品の消費エネルギー削減量
(引用:環境省|省エネ製品買い替えナビゲーション「しんきゅうさん」



電気冷蔵庫・照明器具・テレビ・エアコンの全てを10年前のものから最新機種へ買い替えるだけで、大幅な消費電力削減につながります。


「家の気密性断熱性が低い」

住宅の気密性断熱性は、空調効率に大きく影響します。

性能が低いほど、空調熱を維持しにくく、外気温に左右されてしまうからです。

特に、断熱性は重要で、新しい家ほど求められる基準が高まっており、古い住宅ほど室温調節に多くのエネルギーを使ってしまいます。

これまでの住宅における断熱基準の変遷を見ると、1980年から2020年で大幅に性能が向上しているのは明らかです。

断熱基準の変遷UA値(住宅から失われる熱量平均値
最低基準
1980年
省エネルギー基準制定(旧省エネ基準)
1.67(断熱等性能等級2相当)
1992年
省エネルギー基準改正(新省エネ基準)
1.54(断熱等性能等級3相当)
1999年
省エネルギー基準改正(次世代省エネ基準)
0.87(断熱等性能等級4相当)
2000年
住宅性能表示制度制定
0.87(断熱等性能等級4相当)
※要求性能
2009年
長期優良住宅制定
0.87(断熱等性能等級4相当)
※要求性能
2015年
ZEH基準制定
0.60(断熱等性能等級5相当)
※要求性能
2021年
住宅性能表示制度(断熱等性能等級5・6・7)改正
0.60(断熱等性能等級5)
0.46(断熱等性能等級6)
0.26(断熱等性能等級7)


「電気料金プランが生活スタイルと合っていない」

電気料金プランを検討せずに決めている場合、電気料金がどうしても高くなりがちです。

電気代が気になる方は、夜間電力が安くなるプランにしていないかもしれません。

例えば、中部電力では時間帯によって最高22.32円/kWhも電気料金が変わります。


「家庭用蓄電池を利用していない」

リーズナブルな夜間電力を活用し、出来るだけ効果な昼間電力を使わないことも重要です。

昼間の在宅時間が長いご家庭、リモートワークしているご家庭は、日中に電気を使えば使うほど、電気代が高くなります。

日中の電気を夜間電力でカバーするためには、家庭用蓄電池を導入しなくてはいけません。

「太陽光発電を利用していない」

太陽光発電は全ての住宅に適しているとは限りませんが、晴天率が高く日当たりのいい立地の場合は、自家発電力を使うと、月々の電気代を減らせます。

晴天の場合、発電量が1kWのタイプで「2.5~3.5kWh /日」、1kWのタイプは「12.5kWh~17.5kWh /日」の発電量が見込めます。






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オール電化で少しでも電気代を安く抑えるには、高くなる原因を一つずつ取り除かなくてはいけません。

これから家を建てる方はもちろん、既存住宅のリノベーションをする際も、以下の点を押さえましょう。

「家の気密性断熱性向上」

冷暖房には多くのエネルギーを消費します。

そのため、その効率を高めると、大幅な電気料金削減につながります。

「電気料金の見直し」

オール電化に導入されるヒートポンプ給湯器は、夜間電力を使用して夜の間にお湯を作ってそれを昼間に使えます。

そのため、夜間電力ができるだけ安くなるプランを選びましょう。

「家電製品・給湯設備・空調設備を見直す」

家電製品や給湯設備、空調設備の設計耐用年数は10〜15年程度です。

「壊れるまで使わないともったいない」と思うことも大切ですが、新しいものに取り替えるだけで、消費エネルギー量を減らせます。

「売電力に頼らない」

価格が変動する売電力にできるだけ頼らないことで、家計への負担を減らせます。

最も一般的な方法が、太陽光発電です。

ただし、導入には100万円前後の費用がかかるため、十分な発電量を見込めるかの事前シミュレーションが欠かせません。

敷地の日当たりや地域の天候特性を踏まえて導入を検討しましょう。

「夜間電力を蓄える設備を整える」

日中に多くの電力を使うお宅は、家庭用蓄電池を導入しましょう。

ただし、家庭用蓄電池の導入には80〜200万円程度かかるため、「昼間は家にいなくて電気をほとんど使わない」という方は、無理に設置する必要はありません。

また、初期費用を回収できないケースもあるため、停電時の備えとしてのメリットも加味して導入を検討してください。

電気自動車を購入済み(購入予定)の方は、V2Hの設置も視野に入れることをおすすめします。


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オール電化住宅は光熱費を把握しやすく省エネ意識が高まる点が大きなメリットです。

ただし、全ての方におすすめできる訳ではありません。

「オール電化にするかどうか迷っている」「電気代が無駄に高くならないか心配」という方は、ぜひチェックリストに沿ってマイホーム計画をご検討ください。

 光熱費を一本化して家計管理を分かりやすくしたいか
 家電製品を多く使う生活を送っているか
 家の気密性・断熱性は十分か
 設置してから10年以上経つ給湯設備・暖房機器を使っていないか
 LED照明や省エネ家電を導入しているか(導入する予定があるか)
 日中はほとんど在宅せず、主に夜間に電力を使うか(単身者や共働き世帯など)
 自然エネルギーの利用に興味があるか(太陽光発電を導入したいか)
 日当たりがよくゆとりのある敷地や晴天率の多い地域で、高い太陽光発電効率を見込めるか
 災害時(停電時)の備えとして家庭用蓄電池を導入したいか(夜間電力を蓄えられる)
 契約している電力会社にオール電化プランがあるか(ない場合は会社を変えられるか)
洗濯乾燥機を日常的に使うか(ガス乾燥機の方が高温で乾くのが早い)
ヒートポンプ給湯器の貯湯ユニットを置く場所を屋外に確保できるか(ガス給湯機のほうが省スペース)
火事のリスクを少しでも抑えたいか(ガス併用のほうが発火リスクがある)


以上のチェックポイントに多く当てはまるほど、オール電化住宅に適している可能性が高いでしょう。

ただし、太陽光発電や家庭用蓄電池を導入すると建築コストが高くなるため、トータル予算を踏まえた検討が必要です。

オール電化・ガス併用住宅、どちらの施工実績も豊富な建築会社へ相談しましょう。

ポイント
“ハピナイス”は、1968年創業以来、愛知県豊橋市を拠点に、数多くの高性能住宅を手がけてきた実績があります。

地域特性を踏まえた間取り、建築士とコラボレーションしたスタイリッシュなデザイン性、無駄を排除してコストパフォーマンスを極めた価格設定、安心して住み続けていただける保証・アフターメンテナンスサービス、これら全てが私たちの強みです。

愛知県で注文住宅を失敗したくない方は、まず私たちへご相談ください。





まとめ|オール電化の導入はご予算とライフスタイルを踏まえて検討を

オール電化住宅は、古い住宅ほど電気代が高くなる点は否めません。

新しい家でも、その家での暮らし方によっては光熱費が変わります。

そのため、オール電化住宅を後悔しないためには、電気代を少しでも抑えられる工夫をしておくことが重要です。

そこでポイントとなるのが、「建築会社選び」です。

私たち“ハピナイス”は、愛知県豊橋市で1968年に創業して以来、デザイン性と品質、高性能、コストの全てにこだわった注文住宅を自社管理・自社施工で手掛けてきた実績があります。

「注文住宅の設計施工をどこに頼めばいいか分からない」「土地探しから住宅のプランニングまでトータルで相談できる会社に頼みたい」という方は、まずハピナイスまでお気軽にお問い合わせください。

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